「在宅医療(訪問診療)は、がんの末期など人生の最期が近づいた時に受けるものだ」と思われている方は非常に多いのではないでしょうか？
実は、在宅医療というのは決して終末期だけのものではなく、普段通っている外来診療の延長線上にあるものです。
今回は、ご自身やご家族がどのタイミングで在宅医療への切り替えを検討すべきか、その具体的な判断基準についてお話しします。
外来への通院が「負担」や「困難」に感じ始めたとき
最も分かりやすいタイミングは、身体的な理由や生活環境の変化によって、クリニックまで足を運ぶことが難しくなったり、多大な労力を要するようになったりしたときです。
- 身体的な変化：持病のひざの痛みが悪化して歩行が困難になったり、体重の増加によって外出がままならなくなったりした場合が挙げられます。
また、床ずれ（褥瘡：じょくそう）が悪化して頻繁な処置が必要になった際も、在宅医療への切り替えを検討する大きなきっかけとなります。 - 環境的な要因：例えば「エレベーターのない集合住宅の上の階に住んでいて、階段の昇り降りが大きな負担になっている」といった住環境の問題も、立派な理由の一つです。
- 認知機能の低下：認知症の症状が進み、ご家族が付き添ってもクリニックへの通院自体が困難になったり、ご本人の混乱を招くようになったりした場合も、切り替えの目安となります。
「良くない入院」を未然に防ぎ、体力を守りたいとき
高齢、特に80歳を超えた方にとって、安易な「入院」はかえって健康を損なう大きなリスクをはらんでいます。
病院のベッドで安静に過ごす時間は、わずか10日間で「7年分」の老化に相当する筋肉量を失わせる「入院関連機能障害（HAD）」を引き起こすことがあり、これが原因で「病気は治ったけれど、歩けなくなったので自宅には帰れない」という事態を招きかねません。
また、慣れない環境への移動が心身に深いダメージを与える「リロケーションダメージ」によって、認知症が急激に進んでしまうケースも少なくありません。
「通院ができないから入院や施設しかない」と諦める前に、良質な在宅医療を導入することは心身の衰えを最小限に抑えるための最大の対策となるのです。
急な体調不良でも「自宅で治したい」と願うとき
肺炎などの急な病気で治療が必要になった場合でも、現在の在宅医療のレベルは格段に上がっており、病院に近い環境で手厚い医療や看護を受けることが可能です。
「一時的に通院ができなくなったけれど、自宅で療養を続けたい」という場合、在宅医療に切り替えて集中的なケアを行い、状態が改善して再び動けるようになれば、元の外来診療に戻ることも十分に可能です。
そのため、外来と在宅医療の両方に力を入れている医療機関をパートナーに選んでおくことが、将来的な安心感につながります。
まとめ：大切なのは「将来の不安」を早めに共有すること
在宅医療への切り替えに「早すぎる」ということはありません。
本当に通院ができなくなってから慌てて探すのではなく、「将来、もし通院が難しくなったらどうすればいいか」という不安が出てきた段階で、早めにかかりつけ医に相談しておくことが理想的です。
ファミリークリニックあざみ野では、患者さん一人ひとりの「健康ライフプラン」を大切に考えています。
今後の生活について少しでも不安を感じていらっしゃる場合は、ぜひ一度お気軽にご相談ください。
最後まで自分らしく、わが家で元気に過ごすためのサポートを一緒に考えていきましょう。
